NRIRECRUIT

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未来創発

NRIグループの企業理念である「未来創発」は、時代の先を読み、新たなビジネスモデルを次々と生み出そうとするNRIの姿勢を表した言葉です。社会をしっかりと見据えながら、日本はもちろん、世界に向けて新たな価値を創造し、世の中の発展に貢献したい。そんな思いから、私たちはお客様の新たなビジネスを創出・拡大することで「価値共創」を実現し、社会課題の解決に取り組んでいます。

02 コンソリューション
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コンソリューション

NRIは1965年に、日本初の民間シンクタンクとして誕生しました。設立後、経営とITが密接不可分になる、この未来を50年以上前から予期し、コンサルティングとITソリューションの2つの事業を柱として育て続けてきました。特に注力しているのが、コンサルタントとシステムエンジニアがチームとなってお客様を支援する「コンソリューション」の提供です。コンサルティングとITソリューションが併走し、継続的に価値を共創することでお客様のDX(デジタル・トランスフォーメーション)を推進します。

03先見力
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先見力

日本初の民間シンクタンクとして誕生したNRIですが、現代における私たちの役割はそれにとどまりません。私たちは、企業の進むべき方向性を見極め、問題解決を支援する戦略コンサルティング、戦略の実行支援や業務改革を行う業務コンサルティング、産業政策・社会基盤などの政策立案支援を行ってきました。
顧客のグローバル化への対応を進めてきた結果、コンサルティングにおける海外案件比率も拡大中で3割を突破。グローバル化への飛躍を遂げています。

04Mutual Respect
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Mutual Respect

「尊敬の念をもって遇する」。NRIでは、性別や国籍、年齢、文化的背景に関係なく、多様な個性や価値観を持った社員が活躍できるダイバーシティ&インクルージョンを推進しています。社内はもちろん、社外のビジネスパートナーともお互いに尊重し合い、経験やスキルを引き出し合うことにより、高度な課題に対しても付加価値の高いビジネス展開を可能にします。

05高品質・高付加価値
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高品質・
高付加価値

NRIは国内外の同業他社に比べ、トップレベルの利益率と生産性を維持しています。お客様に必要な業務を標準化した上でソフトウェアを構築し、SaaS型サービスとして提供する業界標準ソリューションなど、長期にわたり顧客ニーズに応えてきたノウハウ蓄積の結晶によって実現しています。NRIは顧客のビジネスに精通しており、顧客業務をリアルに思い描けるからこそ、真に価値のあるソリューションの提案・実行できているのです。

06技術力
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技術力

NRIならではの、高品質・高付加価値を支えているのが確かな技術力です。たとえば、クラウドに関してはAWSやGCP、Azureなどのメジャークラウドの最上位パートナーとして、国内で唯一認定を保持。高度な専門性を有する人材が多いことはもちろん、実務を通して成長する機会を数多く提供することで、組織としての技術力を一層強化しています。

07盤石な顧客基盤
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盤石な顧客基盤

各業界のトップカンパニーから政府まで、幅広い顧客基盤を持つNRI。東証一部上場企業の時価総額上位50社に占める顧客比率は9割にも上ります。各業界トップクラスの企業との長期的な取引の中で得た経験やノウハウを蓄積・活用することで、さらに多くのお客様との継続的な取引関係を可能にしています。

0820種類以上のキャリアパス
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20種類以上の
キャリアパス

一人ひとりの適性や希望に合った20種類以上のキャリアパスを用意。各種コンサルタントからIT基盤アーキテクト、データサイエンティストに至るまで、幅広い選択肢の中から目標を設定し、主体的にキャリアを築くことができます。複数の専門分野を並行して磨くことで、広い視野と柔軟な対応力を身につけ、組織横断で協業できる人材を目指せます。

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年間300講座

社員の「成長したい」という意欲に応え、プロフェッショナルを育むための長期的な教育制度を用意。約60日間の新人研修をはじめ、年次やレベルに合わせた各種研修が充実しています。社員一人当たりの年間平均研修予算は、他社平均7万4千円※を大きく上回る41万円。あらゆる業界の中でも、人材育成に投資している予算はトップクラスです。人材開発部主催による約300の講座や外部研修の受講を支援することで、一人ひとりのキャリアアップを後押しします。
※出典:日経キャリアマガジン 優良企業パーフェクトブック 2018年度版 2016年「人を活かす会社調査」

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NRIの社員と聞いて、どんな人を思い浮かべますか?理系院卒の社員を思い浮かべる方が多いかもしれませんが、実際の文理比は3:7。学部卒:院卒の比率は4:6と、文系学部卒の社員も多数活躍しています。異なるバックグラウンドを持つ社員同士が、それぞれの知識やスキルを活かしながら協働することより相乗効果で成長していけます。